一般社団法人 日本助産学会

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理事長挨拶

更新日時:2019年2月26日

日本助産学会 理事長 高田 昌代

日本助産学会は、助産学に関する研究の推進・知識の普及により助産学の発展をはかり、我が国の母子保健の向上に寄与し、国際連帯を持って人類の健康と福祉に資することを目的とする学術団体です。

助産師は1947(昭和22)年に「助産婦」改称されるまでは、「産婆」と呼ばれていました。今でも、「産婆さん」という親しみを込めた言葉を耳にすることあります。この「産婆」の職業化は江戸時代に進行し,職業としての社会的承認を得ていました。その後、1867(明治元)年に産婆取締規則、1874(明治7)年「医制」、1899(明治32)年の産婆規則と産婆名簿登録規則の発布と、業務内容、免許制度、教育制度などが定められて、産婆は職業人として確立していきました。そして1987年、日本助産学会は助産師が職業人として培ってきた知恵や技能(わざ)の詰まった助産を「助産学」として確立し、学術団体として発展してきています。助産学の発展は、母子やその家族、女性に還元されるものであり、それらの幸福は社会すべての幸福につながると信じています。
ご存知の通り、周産期を取りまく外部環境として、女性や子どもの貧困、児童虐待相談件数の増加、妊産婦の自殺、ハイリスク分娩の増加、医療機関の集約化、分娩施設の減少と混合病棟化、産科医・助産師不足と偏在化、など多くの問題や課題があります。これらに対する方策として、産後ケア事業の推進、妊産婦のメンタルヘルスの強化、NCPRやJ-CIMELSの緊急時対応の質の均一化と研修推進、アドバンス助産師の創設、助産師の出向制度など、様々な取り組みがなされています。本学会としても、母子やぞの家族や女性の安心と安全のために学術団体の側面からの対応が迫られています。

本会は、将来ビジョンとして①助産学発展の推進、②女性と家族を中心とした良質な助産実践の推進、③女性と助産師、医師とのパートナーシップの確立、④ICMへの参画と国際研究交流の促進、⑤社会貢献の活性化、⑥日本助産学会の組織強化を6つの柱として打ち出しています。助産学の発展のために、学会への投稿を推進することは勿論のこと、他団体とも連携・協力し母子や女性を中心としたケアの実践においても努力していきます。また、この時代、すでに日本と世界は地続きとなっています。世界の母子や女性のことを考えることが当たり前であり文化的背景を尊重したケアも重要だと考えています。助産師はこれまでもこれからも、女性と共に、女性に柔軟に寄り添っていく専門職でありたい。そのためには、学会としても女性の声を聴くような学会にしていきたいと考えています。これらは、学会が皆様と共にあり、学会員の皆様と共に実現していくものです。

今後とも、本学会の活動にご協力賜りますよう、どうぞよろしくお願いいたします。

日本助産学会 理事長 高田 昌代

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