日本助産学会理事長
有森直子

この度、日本助産学会理事長を拝命いたしました、有森直子です。
2026年8月の熊本地震、続く様々な地域での豪雨により被災された皆様に、心よりお見舞い申し上げます。自然災害・人的災害が「過去最大」の規模で起こることが日常的なリスクとなるなか、「防災」から「減災」へと目標を定め、災害時に弱い立場に置かれやすい母子とその家族への支援に、助産学として貢献してまいります。
　日本助産学会は1987年3月、助産師職の存続を憂慮した有志により設立され、歴代理事長のもと学術団体として体系化を重ねてまいりました。現在、会員は3,000名に迫ります。次の50周年に向け、期待に応えられるよう、定款に沿った学会運営に努めてまいります。
出産をめぐる状況が大きく変化するなか、助産学の立場から、親と子どもに本来備わる「チカラ」や「仕組み」を解き明かし、医療介入なしには出産できない、という事態を招かないことが大きな課題です。出産費用支援の強化や「プレコンセプションケア推進五ヵ年計画」の実装など、助産師への社会的期待は高まっており、関係団体、行政、市民団体と連携して取り組んでまいります。
　本学会は、助産学に関する研究の推進と知識の普及を通じてその発展を図り、わが国の母子保健の向上と人類の健康・福祉に資することを目的としております。学会参加や学会誌への投稿など、会員としての特典をぜひご活用ください。とりわけ助産ガイドラインの作成・普及は本学会の要となる事業であり、臨床での普及にご協力を賜りたく存じます。
　私の任期中（2026～2028年）には、現行の「将来ビジョン（2023～2027年）」の評価を行い、次期ビジョン（2028~2032年）の策定へつなげます。人口減少・医療人材不足・地域格差など「2035年問題」に対応しながら、すべての女性と家族のSRHRを支える助産の価値を社会に示すとともに、次世代が「助産を学びたい」と思える魅力ある学会をつくることも理事会の責務です。若手の活動を支援し、知識と経験を継承しながら、柔軟に変化を遂げる学会でありたいと願っております。
だれのための、何のための学会であるのかを常に自問しながら、会員の皆様とともに考え、挑戦してまいります。引き続きご支援を賜りますよう、お願い申し上げます。